本日の詳細

＜１０：４０＞　日経平均は堅調もみあい、25日移動平均線の攻防

日経平均は堅調もみあい。２万１０９０円付近で推移している。上海総合指数<.SSEC
>は小幅高で始まった。市場では「２５日移動平均線付近では短期筋の戻り売り圧力が強
く、上値を抑えられている。一方、リスク回避が後退し海外勢の売りは減少してきた。薄
商いではあるが、もう少し上値余地がありそう」（国内証券）との声が出ている。


＜０９：１０＞　寄り付きの日経平均は続伸、主力輸出株に買い戻し

寄り付きの東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比２１０円６９銭高の２万１０
９５円４０銭となり、続伸で始まっている。２万１０００円台の回復は、取引時間中で５
月２９日以来。５月米雇用統計発表後の前週末の米株高を好感したほか、米国の対メキシ
コ関税発動が見送られたことで、自動車、ハイテクなどの主力輸出株中心に買い戻しが先
行している。寄り後に上げ幅は２５０円を超えた。東証３３業種すべてが上昇している。


＜０８：３３＞　寄り前の板状況、主力輸出株は買い優勢

市場関係者によると、寄り前の板状況は、トヨタ自動車 、ホンダ 、
キヤノン 、ソニー 、パナソニック などの主力輸出株が買い優勢
。指数寄与度の大きいファーストリテイリング 、ファナック も買い優勢
となっている。
メガバンクでは、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ 、三井住友フィナン
シャルグループ がやや売り優勢。みずほフィナンシャルグループ は売り
買い拮抗している。

続報

＜１３：１３＞　日経平均は堅調維持、消費増税の延期観測後退でも影響限定的

日経平均は後場に入り堅調維持。２万１１００円近辺で推移している。

複数の国内メディアが、衆参同日選が見送られる方向となっていると伝えている。直
近では消費増税延期の是非を問うため、安倍首相が衆参同日選に踏み切るとの観測が浮上
していた。だが日本経済新聞によると、安倍政権内では参院選単独でも与党が勝利できる
との判断に傾いており、２６日までの今国会の会期は延長せず、１０月の消費増税も予定
通り実施する方針だという。

業種別では小売株が上値の重い展開となっているが、全体相場には特段のネガティブ
な反応が出ていない。「消費増税延期の期待で日本株が買われたという顕著な動きが見ら
れなかった分、影響も限定的となっている。ただ根本的には米中対立の問題があるほか、
円高懸念も強く、指数は伸びきれない」（国内証券）との声が出ていた。

続報

＜１４：０４＞　日経平均は後場一段高、期先コールは反発機運の乏しさを示唆

日経平均は一時２万１１００円台後半まで上げ幅を拡大した。ＴＯＰＩＸも後場一段
高。業種別指数の銀行業がプラスに転じた。

１４日に６月限株価指数先物の特別清算指数（ＳＱ）算出が控えている。今回は日経
平均先物ラージとＴＯＰＩＸ先物が対象のメジャーＳＱ。６月限最終売買日の１３日にか
けて先物への思惑的な売買により、指数がボラタイルな動きをみせることも想定される。

期先物となる７月限の日経平均コール・オプション（買う権利）は、権利行使価格２
万１５００円の出来高が膨らんでいる。もっとも市場では「２万１５００円や２万２００
０円のコール・オプションのプレミアムの上昇が鈍い。短期的に株価が上昇したとしても
、反発局面はそう長くは続かないとの見方が示されている」（国内証券トレーダー）との
声が出ている。

「日経平均の２万１５００円より手前は５月中旬に押し戻された価格帯。ＳＱ算出前
に指数の上伸を狙うような先物買いが入ったとしても、戻りを試すような展開となるため
のエネルギーは足りないだろう」（同）という。

21134円で大引け。為替主導で二度ほど上がる場面があり全業種でプラスを達成。そこから売り込まれる展開もありましたがしっかり21000円は維持して大きく続伸で終了。25日線に戻してきました。
ただ、それでも売買は2兆円には届かない。いまいち活発さに欠けます。
前週終値から249円高ですので大引けスレを立てます。