クイックメニュー
スレタイ検索

生きてる人、いますか

1番組の途中ですがアフィサイトへの転載は禁止です
AAS
https://cgworld.jp/regular/088-hirano.html
新・海外で働く日本人アーティスト
「キャラクターが生きてるように動いたときの感動が、今につながっています」第88回:平野崇伸(Framestore Montreal / Senior Animator)

2023/10/03(火)12:50:15.56(wAenXmYBq)


243番組の途中ですがアフィサイトへの転載は禁止です

AAS

NG

  チッチキチー      ・・・・・・181   (国内国民評価)

 ここに、1970年代から1980年代に一世を風靡した「合理的期待形成理論」を、日銀も
ほとんどの経済学者も、いまだに信じているという。不思議な理論だが、共産党的理論
で、要は、将来予想が自己実現するという、皆の国民合意がある。と固く固く信じて、
止まないそうした古経済学が潜む、全ての人が正しく予想すると言う事は、全人の予想
が、同じであると言う事で、そして、全ての人が、その予想に基づいて実際に行動する
事で、そうすると予想は自己実現する。という図式が出来上がる。ということである。
 だが、期待は実現しない。何故なら人々は、日々の生活においては、期待ではなく、
しがらみ(現在の制約条件)によって、行動しているからだ。将来予想よりも、今の現
状の財布にある現金、あるいはスマートフォンにチャージされているマネー残高など、
今月の給料、次のクレジットカードの支払い見込み額で、購買経済が、決まってくる。
その為、例えば、「政府日銀がインフレにしようとしているらしい、もしかしたらそう
なるかも。」とは思っても、実体経済における実物消費、投資行動は、少しずつでも、
部分的にしか修正されない現実がある。結果的にだが、期待は実現しない。理論的には
、上述の、合理的合意の期待形成ではなく、適合的合理期待形成となるということだ。
一方、金融経済での、資産市場において、将来の期待の変化の修正が行動に大きく影響
する。なぜなら、それは、資産価値のほとんどが、将来性への投資のものであり、かつ
資産の多くが金融資産であるからだ。つまり、金融資産市場において、期待は実現する
。と言う現実もある。例えば、株が上がる。と思えば、買う。買うから更に上がるので
、この上がり具合を見て上がるから買う。ほかの投資家も、こぞってそう行動すると、
予想するから、みんなが買って 大幅に上がる前にと買う。われ先にと買う。だから、
あっという間に上がる。むしろ、金融資産市場においては、期待が直ぐに実現しすぎて
、オーバーシュート(行きすぎる)結果やおそれがある。つまり、折り込み済み株価、
と言うのもでる。

2024/05/05(日)18:37:48.82(YmzjSQfr3)


244番組の途中ですがアフィサイトへの転載は禁止です

AAS

NG

  チッチキチー      ・・・・・・182   (国内国民評価)

 資産市場においては価格がほぼ全てであり、その価格の変化が瞬時に起こる。此の為
、期待が実現すると、投資家たちは確証を得ることができる。行動経済学でいうところ
の確証バイアスが、現実に存在することを鑑みれば、この行動はさらに加速するからだ
。つまり、期待が実現し、期待が期待を呼ぶため、すぐにバブルになってしまうのだ。
この結果、金融資産市場においては、変化はあっという間に実現する。実体経済(ある
いは実物経済)との、変化が実現するスピードの差は、とてつもなく大きくなるのだ。
そして、この差が問題となり、経済に決定的な影響をもたらす。この金融市場経済では
、実体経済が変化する前に変化してしまい、そして、この変化のスピードが、21世紀に
なって、さらに加速していき、やおら人間の生活を左右しているのだ。この結果、実体
経済が中心で、それをサポートする金融市場という、本来のあるべきあり方から、金融
市場経済の変化が、そのまま実体経済を振り回し、変動させるという状況が、今世紀で
は、定着してしまっている。これが新しい、資本主義自由経済のとぼけた世界の姿だ。
それにも拘わらず、日銀は、と言うよりアメリカの中央銀行も、まだ20世紀の経済世界
にしがみつき、生きているから、この変化の加速を無視し、実体経済の変化を中心に、
観察して対策しようとしている。この結果において、中央銀行が、実体経済の物価だけ
を注視し、実体経済を調整しようとしても、なかなかうまく行かず、金融市場を直接に
コントロールの対象に入れなくてはならないことになって行く様だ。金融市場における
最も重要な価格である、為替をコントロールの対象外にしていては、経済運営はうまく
いかないのだ。これが第2の理由である古い世界の固執という事になる。

2024/05/05(日)18:38:26.98(YmzjSQfr3)


245番組の途中ですがアフィサイトへの転載は禁止です

AAS

NG

  チッチキチー      ・・・・・・183   (国内国民評価)

 一方で、21世紀では、格差拡大が加速すると同時に、金融資産市場の規模が実体経済
に比して急速に拡大しているという現実がある。このような状況において、金融政策に
おける大規模金融緩和の影響は、どこに行き何をしたか。である。勿論金融市場の混乱
である。インフレを起こそうとして金融緩和をすれば、実物経済は動かず、こうした、
金融資産市場だけがバブルになるのである。このバブルによって、投資家、とりわけ、
富裕層と呼ばれる新興成金資産家達が成立し、贅沢な消費を増やす。が、それは広がり
を持つ筈がないが、地球資源の浪費だけは響くのである。住宅事情で土地価格は上昇し
、庶民には家が買えなくなるし、高額品、レジャー品は金持ちの独占状態になる。中国
で起こった惨憺たる鬼城問題は、その欲望を表現する。彼らのぜいたく消費に、企業も
ターゲットを絞る。が、こうした新富裕層は、新製品、画期的なモノ、流行モノなどに
夢中になるから、物価指数などは全く上がらないし、かつての貴族消費の様に個数では
一個人は個人であり大衆ではないマイノリティなのである。更に、物価指数に組み入れ
られないモノだけが、高いからだ。例えばトヨタ自動車のレクサスハイブリッドから、
テスラに乗り換えたときに、物価指数は上がらない。もし、レクサスハイブリッドが、
テスラに対抗するには、レクサスも全面的にEV(電気自動車)に変更するか、ハイブ
リッドの値下げに入るか、あるいは、サービスや質の向上で対抗する。むしろ物価指数
は、下がる可能性すらある。資産市場の影響を受ける物価指数は、住宅部分だけであろ
う。近年、物価水準の動向は、世界的に住宅価格の影響が大きくなっている。この結果
から見ても、金融政策の影響はほとんど資産市場に吸収され、実体経済への影響は資産
市場経由のものがほとんどであり、二次的なものであるから、小さいうえに資産市場の
変動には大きく及ばない。

2024/05/05(日)18:39:21.54(YmzjSQfr3)


246番組の途中ですがアフィサイトへの転載は禁止です

AAS

NG

  チッチキチー      ・・・・・・184   (国内国民評価)

 そして、景気が過熱しても、物価はそれほど上がらない事で、終局する。これが新し
い経済の現実であるようだ。この新しい経済世界を中央銀行、エコノミスト、経済学者
達は、全く見ようとしていない。この結果、21世紀はバブルにあふれるようになったの
である。物価と実体経済だけを見ていては、バブルは止められないし、結果的に、実体
経済運営もうまくいかなくなる。物価だけを見て対処していると、資産市場がバブルに
なり、実体経済が過熱し、その後、少しだけ物価が上昇し始めたときになって、ようや
く金融政策を調節し始めるから、バブルの影響は悲惨なことになるのである。この議論
は、実は、すでに古くからある。20世紀においても、いわゆる「BIS(国際決済銀行
)ヴュー」と、「FED(アメリカの中央銀行)ヴュー」の対立の話は、以前から何度
も言及している。要は、前者は、バブルは、事前の芽を摘み取ることは無理でも、膨ら
み始めたら早めに退治してしまう。と言うことが必要であるという立場だが。一方で、
後者は、バブルつぶしが、実体経済つぶしになってしまう。現実があるので、バブルが
崩壊してから、迅速に金融政策で対応する方が、国内国力によい。という考え方の対立
である。結局、20世紀の後半は後者が力を持つようになった。そして、それは、1930年
代の、大恐慌の教訓を「中央銀行の引き締めが早すぎたからだ」と解釈しのであった、
経済学者のミルトン・フリードマンや、FRB(連邦準備制度理事会)議長を務めた、
ベン・バーナンキなどの影響によって、より広く行き渡ってしまった主張である。これ
が、21世紀に起きた世界金融危機(リーマンショック)で、一挙に見方が逆転した。と
思ったのだが、現在の経済学者、中央銀行の関係者は、依然としてFEDヴューの世界
に生きているようである。

2024/05/05(日)18:40:05.35(YmzjSQfr3)


247番組の途中ですがアフィサイトへの転載は禁止です

AAS

NG

ワイは丸暗記しか出来ないから論理的な話は分からない

2024/05/05(日)21:01:34.86(BpAW1N0Fj)


248番組の途中ですがアフィサイトへの転載は禁止です

AAS

NG

  チッチキチー      ・・・・・・185   (国内国民評価)

 この政策対立では、「バブルへの対処法」という狭い観点で論じられるが、そうした
視点で見るべきでない。「中央銀行の政策ターゲットは、実体経済か金融市場か、どっ
ちなんだ。」という意見もあるが、より大きなマクロ問題と俯瞰した未来図的国体や、
地球的人類建設をも提示しているのである。現在の、経済学と中央銀行の人々の立場は
、実体経済がターゲットであり、その価格である物価のコントロールに、金融政策では
、専念せよというものである。しかし、このスタンスを取っているとして、最終目的は
、物価の安定を通じた「日本経済の健全な発展」で留まる。その為に、最終目的を達成
出来ない。世界経済が進化や成長するために、必要であれば国の技術や生活実態や法律
さえも、成長しなければ、物価安定に専念すれば、経済の健全な発展は阻害されて実体
経済も、金融資産市場も、どちらの政策もターゲットを、見失う事にになるのである。
実は金融政策とは、国内通貨の円滑な循環である。そして経済政策とは、そうした中の
経済拡大である。ところがこれは国内では矛盾しないが国際競争となると、産業育成な
り技術発展が政治課題になる。つまり、金融市場が拡大しない限り経済拡大はないので
、潤滑に過不足なく、と言うのは通用しなくなるし、保守的な現状維持の潤滑な経済。
というのでは済まない。つまり国家間格差と、競争原理に基づく国力増強の政治政策が
が、そこにある。各国政府は必死になって、自国のGDP経済が落ちない様に政策を取
る。これが全く国民の幸せに結びつかない。例えば米国は国内産業空洞化対策に向けて
、大々的に法人税引き下げを行い、海外進出の企業にまで下げた。その為、かつての税
が3割基準で中小企業2割で推移してたのが、今や1割五分で、補助金や中小であれば
1割程度、赤字企業無税と言う、とんでもない行政になっている。そんな馬鹿政府だ。

2024/05/08(水)18:06:03.94(MEFOV7LeA)


249番組の途中ですがアフィサイトへの転載は禁止です

AAS

NG

  チッチキチー      ・・・・・・186   (国内国民評価)

 また、日銀の役割は、金融政策とともに「金融システムの安定」に貢献すること、と
される。この2つの機能は等しく重要であるとしている。そうであれば、金融政策にお
いて、金融市場は当然視野に入る。しかしながら、なぜか日本銀行は、文字通り頑なに
、杓子定規に物価指標のみに専念して物を言い、為替相場には関与しない。という姿勢
を守って、財務省との対立を避けて、棲み分けを進めている。現内閣への忖度判断だ。
そうした立場に終始して、それは、冒頭に挙げた第3の理由、すなわち、この真面目過
ぎた、柔軟性のない専門家集団である証左を持つが。これからもある。ということだ。
日銀での専門家集団としては、日本型の、あまりにも健全すぎて、同時に謙虚すぎた、
この集団でも、黒田バズーカと言われたゼロ金利政策は、前代未聞、異常政策とみられ
た。この硬直化した政策決定をして2%の物価上昇を謳い上げた。理由は中国の安価な
製品に押されたデフレ不況があったからだ。当時南米を始め、中国旋風でレート下落に
各国が悩み、北朝鮮では通貨デノミさえ起こしていた。悪貨は良貨を駆逐するである。
ここで、自分たちは専門家として、高慢にも政府から独立した様に振る舞う事が、至上
命題として、金融政策と言う名の、片翼や片肺を無くた声明で経済政策や対策を持たず
とも尚、威厳ある中央銀行と、思ってる節がある。そもそも、政府与党の内閣審議でも
、見事に、物価に専念できるように足をもがれた組織への法律改正されても、意見しな
い。滑稽なのは、悲願の独立性を得た様に見せかけている。安倍氏発言の「日銀は政府
の子会社」いわば日本政府の下請けの意識に、国民はガッカリし、世界は嘲笑したのに
、である。中央銀行たる日銀総裁は何ら反論を、示さなかった。大分の地方遊説の話で
詳細はが、報道機関からの情報によれば、@「(政府の)1000兆円の借金の半分は日銀
が(国債として)買っている」とした上で、A「日銀は政府の子会社」なので、B「60
年で(返済の)満期が来たら、返さないで借り換えて構わない。心配する必要はない。
」と言うとんでもない嘘を趣旨としたらしい。これを本気で思っているとしたら、政治
家失格であり、経済のイロハも判らぬ馬鹿という事になる。

2024/05/08(水)18:20:00.49(MEFOV7LeA)


250番組の途中ですがアフィサイトへの転載は禁止です

AAS

NG

  チッチキチー      ・・・・・・187   (国内国民評価)

、どもそも、政府が国債でも紙幣でも、こうしたものを発行する場合、通常信用があっ
ての事だ。国債は、民間銀行などの金融機関が引き受けるが、民間銀行が、国債を購入
する際の原資であるのは、我々の預貯金である。つまり、我々の貯蓄の運用先の一部が
国債となっているのだ。又、先に言った健全過ぎて動かせない。と言うのは、年金積立
の管理運用独立行政法人GPIFが同じ様な、二律背反の、同じ前提から導き出された
二つの命題(テーゼとアンチテーゼ)が、互いに矛盾して両立しないと言うカタルシス
、いわゆる珍妙なパラドックスに落ち込んでいる。株であれ国債であれ外貨であれ投資
は利殖を得て運用する物だ。しかし、巨大すぎて動かす事で、影響の大きく、真面目に
運用する事も出来ないでいる。つまりどう動いても、国内風圧が高く、先に言った様に
先行投資で高くなった状態なのである。つまり貯蓄としているので、一度引き揚げれば
、日本国中が株価と国債の下落で、血の海になる。だが、これを敢えてしたのが、金融
ビックバンで、生保の明治以来の株を原価簿記から、時価簿記に変えた。ここで含み益
は、全て消失し、税収対象となり、会社の倒産と、古い株を持っていた山一証券は潰さ
れ、3段ショックで更に、竹中金融改革が、田畑の苗木を刈り取っていったのである。
今のGPIFも、単なる数値である。どう動いても原価割れに向かう。一挙に売る事も
出来ず、買い付けにしか向かわない。中国の外貨の米国債の売り逃げにも、静かに隠れ
て、ロシアの金交換と、ガスの購入資金として放出した。つまり、外貨でも国債でも、
一挙に手放して売れば、残りの保有債や米貨が、一気に墜ちて3分1・4分の1と価値
が下がるのは、予測できるのだ。これを馬鹿の様に、橋本〜竹中〜安倍ラインの政府は
行い。そこで低くなった国家予算に、増税を合意したのだ。全くの経済音痴もいいとこ
なのだ。世界情勢に於いて この中国の出しゃばり、サプライチェーンへの参入には、
今のIMFが、米国の忖度で、株価参入を認めた事にある。つまり世界の為に遮断した
経済の水門を開いて 世界各国は金融公害になって、南米他ハゲタカファンド、国際金
融団の餌食になったのである。その分物流は競争して、アマゾンの森林破壊に及んだ。

2024/05/08(水)18:47:00.58(MEFOV7LeA)


251番組の途中ですがアフィサイトへの転載は禁止です

AAS

NG

  チッチキチー      ・・・・・・188   (国内国民評価)

 日本の場合、金融政策で世界に救済に出たが、その損失で、大きくは経済成長しなか
った。ここを、良しとするか、悪とするかは、意見が異なるだろう。しかしして、日本
が世界を荒さなくとも、世界は後進国を中心に荒らしまわる。その端著な例として中国
の象牙密輸、アマゾンの不法砂金取り、ボルネオの開発椰子油など、数えれば、キリが
無い。それでも、こうした世界の動きや技術革新には目を向けず、日本銀行は、何故か
市場からの国債を購入を決定し、民間銀行は 保有する国債を、日銀に売却して、日銀
は、その民間銀行の「日銀当座預金」いわゆる「準備金」という口座に、同額のマネー
を振り込む形で、マネーサプライの増やす方法に及んだ。この準備金(日銀当座預金)
は、日銀のバランスシート上では、負債となるものの、政府と日銀は、一体でみた場合
、この統合政府の日本の負債であって紙幣や通貨の様な物だ。この日銀の国債購入は、
統合政府の負債の内、通常の国債の一部が「準備金(日銀当座預金)」という預金数字
に収まり、広義の国債に変換されただけになった。本来なら、これで民間銀行の貸付の
拡大を意味する。しかし市場に市中銀行の金は出なかった。利率の無い普通預金が国の
定期預金の赤字に代わったぐらいで、帳簿上の措置で終わったのである。ただし、これ
は同時に、我々の預金の運用先のうち、国債として運用していた部分の一部は、準備(
日銀当座預金)に変換させる。つまり、目詰まりしていることを意味しているが、この
目詰まりは、オカシナ方向に動く。ビットコインや各社クレジットのポイントである。
。つまり、定期預金の利率は抜きにして、それを担保に、資本家はITのデジタル通貨
や、販売シェアの顧客拡大の方策に使われたのだ。これは当然で、現況下で、安価製品
の中国勢に追いつけない。そもそも人件費が10分1や20分の1の製品と、競争できる訳が
ない。なら輸入に転じ、大量消費のシェア拡大に向いても当然で、そこでの競争は、更
にデフレ不況を産んだ。

2024/05/08(水)19:22:29.96(MEFOV7LeA)


252番組の途中ですがアフィサイトへの転載は禁止です

AAS

NG

なお、準備金(日銀当座預金)の一部には、「付利」と呼ばれ
るスーパー短期の金利が付く、現在の処、金利はゼロのため、付利は 0.1%しかない。
インフレ等での将来的に金利上昇すれば、付利の引上げが必要となる可能性は高い。が
今まで政府予算が利払いや償還に1割だったのが3割まで上昇しても行うだろうか。今
後5割6割と昇って、正当な政策事業が縮小してしまっても行う意志を持つだろうか。

2024/05/08(水)19:22:56.19(MEFOV7LeA)

名前

メール

本文